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DR/ディザスタリカバリとは

DR/ディザスタリカバリとは

DRとは、ディザスタリカバリ(Disaster Recovery)の略で、直訳すると「災害復旧」です。ITの文脈でDRといった場合は、特に情報システムに関する災害復旧のことを指します。
地震や津波などの天災や、テロなどにより企業情報システム、公共情報システムが壊滅的な状況になった際にシステムを復旧・修復すること。また、その災害に備えたシステムや体制がDRです。

DR/ディザスタリカバリとは

企業システムでは、重要なシステムがダウンしたときの復旧手順が定められていますが、デジタルトランスフォーメーションが進展し、より多くの業務がなんらかのシステムを使って行われている昨今、主要なシステムの復旧手順を定めることは円滑な企業活動にとって不可欠です。

DR/ディザスタリカバリは災害を想定している

システムリカバリ(システム復旧)のなかでも、災害時を想定した復旧をDR/ディザスタリカバリといいます。
日本は地震大国です。災害大国と言い換えてもよいでしょう。よって、日本では海外に比べ、災害時を想定したシステム復旧=ディザスタリカバリの重要性が高くなります。

DR/ディザスタリカバリという概念は昔から存在しました。ただし、以前は実際にシステムのDR/ディザスタリカバリの体制を構築するのは、金融機関など一部の業種、一部のシステムに限られていました。
しかし、2011年3月11日に起こった東日本大震災を契機として、製造業、流通業、運輸業などをはじめ、金融機関以外の多くの業種でもDR/ディザスタリカバリの検討・導入が進みました。

なお、近年のDR/ディザスタリカバリは、地震・津波などの自然災害に加え、テロなども災害の一部として考慮するようになってきています。

災害模式図

DRは距離をとる

通常のシステムダウンと災害に伴うシステムダウンの復旧検討において、最も大きな違いは、考慮すべき被害範囲の物理的距離の違いです。
災害として地震をイメージするとわかりやすいでしょう。災害時は、コンピュータなどのシステム機器はもちろん、システムが設置されている建物自体の被害も考慮する必要があります。さらに、大地震では、通信網、電力網、などの地域一帯の社会インフラまで長期間麻痺することがあります。
このような災害では、例えば、同じ建物内にバックアップ用のシステムを準備するだけでは不十分です。災害の被害範囲を想定し、その被害の範囲外において、対策を考える必要があります。例えば、東京と大阪など、同時に災害被害を受けることがないような物理的距離が離れた場所で、バックアップシステムや復旧体制を考える必要があります。

東京―大阪間の距離

DRとBCP(事業継続計画)

BCPとは

災害時の復旧について、あらかじめ計画を定めるのがBCP(Business Continuity Plan:事業継続計画)です。
BCPを考えるに当たって誤解されがちな注意点があります。それは、BCPは「ビジネス=事業」の継続計画だということです。BCPというとシステムの復旧手順についてのみ語られがちです。しかし、BCP策定の目的は、事業が行える環境の継続であり、システムはその一つの要素に過ぎません。
BCP検討の際は、まず「自社の事業は、どのような事業か?」「事業を継続するために、必要なものは何か?」の棚卸しが必要です。事業目線からみて初めて「そのために、情報システムでは、何を優先的に復旧しなければいけないか?」を考えます。時には、「何の復旧を後回しにしてもよいか?」を考える必要もあるでしょう。

BCPの範囲

BCPにて検討する範囲は大きく2つに分かれます。

(1)システム目線
ここでいう「システム」は、主にコンピュータ、通信ネットワークなどのITインフラを指します。BCPではシステムのみを検討範囲としている場合があります(狭義のBCP)。

(2) 従業員目線
災害時の授業員の対応です。システム復旧はシステム部門目線。対して、こちらはシステム利用者の目線です。災害時のリモートワークによる業務継続方法などを定めます。なお、BCPはあくまで事業継続のための計画です。よって、厳密には、従業員の避難計画など事業継続に直接的に関係ないものは含みません。

DRとBCPは同じもの?

DRは災害復旧、BCPは事業継続計画であり、厳密には意味が異なります。ただし、特にシステムの観点が強い記事などでは、DRとBCPは同意語として扱われることもあります。参考資料を参照したいときなど、用語の使われ方に注意しながらDRを検討しましょう。

DR = 狭義のBCP = 災害時のシステム復旧
広義のBCP = 災害時のシステム復旧を含む事業継続計画(システム復旧は一要素)

DRに最適なデータドックの新潟・長岡データセンター

データドックの新潟・長岡データセンターはDRの観点から非常に優れたデータセンターとなっております。南海トラフ地震や首都直下型地震の災害被害を受けるリスクが低く、いざという時には東京から新幹線で2時間、自動車で3時間半での立地です。また、ハザードマップでは河川の氾濫による2mの洪水が発生する可能性が「100年に1度」と指摘されており、十分に安全ですが、万全を期すために2.5mの防水壁も備えています。 DR/ディザスタリカバリをご検討中の方は是非データドックのWebページをご覧ください。

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